A4 沿岸海況予測技術の高度化に関する研究
- 副課題１：日本近海の海況変動の予測精度向上に関する研究
- 副課題２：アジョイント法に関する同化手法の開発とその応用に関する研究
期間
平成26年度～平成30年度（5年計画第1年度）
研究代表者
蒲地政文 海洋・地球化学研究部長
担当研究部
副課題1：海洋・地球化学研究部、気象庁地球環境・海洋部
副課題2：海洋・地球化学研究部、気象庁地球環境・海洋部
目的
日本沿岸海況変動の要因解明とその予測可能性に関する研究、およびそれらを踏まえた日本沿岸海況監視予測システムの開発と性能評価に関する研究を行い、沿岸防災・海況情報の適切な利用と精度向上に貢献する。
目標
・沿岸海況変動を再現する現業用高解像度日本近海海洋モデル（MRI.COM-JPN）の開発を行う。
・ダウンスケーリングするための４DVAR を用いた初期値作成技術の開発を行う。
・開発されたモデルとデータ同化手法の検証を行い、各種沿岸海況変動の要因解明を行う。
・日本沿岸海況監視予測システムを構築し、平成30 年度に気象庁での現業利用できるシステムとして完成させる。
| （副課題1） | ① 沿岸海況変動を再現する現業用高解像度日本近海海洋モデル(MRI.COM-JPN)の開発を行う。 ② 開発されたモデルの検証を行い、各種沿岸海況変動の要因解明を行う。 ③ 副課題 2 の成果と合わせて、日本沿岸海況監視予測システムを構築し、平成30年度に気象庁での現業利用できるシステムとして完成させる。 |
| （副課題2） | ① 全球及び北西太平洋アジョイントシステムの構築及び潮汐同化手法、海氷同化手法の開発を行う。ダウンスケーリングするためのインクリメンタル４DVAR を開発し、副課題１で開発する日本近海海洋モデルの初期値作成技術の開発を行う。 ② 上記データ同化手法による再解析実験により、同化手法の検証と各種沿岸海況変動の要因解明を行う。同化結果の検証のため、海洋気象観測船等による海洋観測を実施する。 ③ 副課題１の成果と合わせて、日本沿岸海況監視予測システムを構築し、平成30年度に気象庁での現業利用できるシステムとして完成させる。 |
平成26年度の目標
| （副課題1） | ① 現業用高解像度日本近海モデルの開発を行う。 ② 潮汐スキームの導入・調整を行う。 ③ 海洋顕著現象の再現性検証を行う。 |
| （副課題2） | ① 全球アジョイントコードの開発を行う。海氷データ、衛星塩分計データ等の同化手法の開発を行う。 ② 北西太平洋４DVAR 同化スキームの改良を行う。 ③ MOVE/MRI.COM-SETO を用いたインクリメンタル４DVAR の改良及び再解析・予測実験を実施する。検潮データ、DONET、観測船データ、部外海洋関連機関のデータによる結果の検証を行う。 |
研究計画の詳細は以下のファイルをご覧ください。
沿岸海況予測技術の高度化に関する研究_研究計画（PDF 806KB）