重点研究
顕著現象の機構解明に関する解析的・統計的研究

副課題1 顕著現象の実態把握・機構解明
副課題2 顕著現象の要因に関する解説資料の作成
副課題3 都市効果が顕著現象に及ぼす影響の評価


研究期間 平成21年度〜平成25年度(5年計画第4年度)
研究代表者 加藤 輝之 (予報研究部) 

研究担当者

加藤輝之、清野直子、益子 渉、津口裕茂、村崎万代、橋本明弘、林 修吾(予報研究部)、藤部文昭、青柳曉典(環境・応用気象研究部)、猪上華子(気象衛星・観測システム研究部) 、荒木健太郎(物理気象研究部)、永戸久喜(併任、気象庁予報部数値予報課)、廣川康隆(併任、気象庁予報部予報課)

研究目的

  集中豪雨、豪雪等の顕著現象を精度よく再現できる次世代非静力学数値予報モデルでの再現実験により、これら現象の機構解明に関する研究等に取り組み、過去の顕著現象の要因に関する解説資料を作成する。また、突発性豪雨などの都市域で頻発する顕著現象に対して都市効果が及ぼす影響を評価する。


研究目標
 
  1. 顕著現象の実態把握・機構解明
    @ 観測データによる顕著現象の実態把握および雲解像モデルによる顕著現象の発生・発達機構の解明
    A 顕著現象の発生要因の速やかな究明と一般社会に向けての情報発信
    B 雲解像モデルを用いた統計的な手法による顕著現象の機構解明
    C 予警報業務における課題やニーズの把握

  2. 顕著現象の要因に関する解説資料の作成
    @ 豪雨事例の客観的な抽出法の確立
    A 総観場と豪雨事例との関連性の調査
    B 前項を踏まえた過去の豪雨発生の要因に関する解説資料の作成

  3. 都市効果が顕著現象に及ぼす影響の評価
    @ 都市域で発生する顕著現象に対して都市効果が及ぼす影響の評価
    A 大都市圏での高温・強雨事例の発生環境・発生機構の調査
    B 大都市圏でのメソスケール環境場の特性の調査


今年度の実施計画
 
  1. 顕著現象の実態把握・機構解明
    @ これまでに発生した代表的な顕著現象2〜3例について、各種観測データ・雲解像モデルを用いて、環境場や発生機構を調査する。
    A 特に顕著な現象が発生した場合、速やかに各種観測データ・雲解像モデルの実行結果からその原因を調査する。原因が特定できた場合は、気象研究所のホームページ等で公開する。
    B 気象庁の研修等で、最新の顕著現象に係わる研究成果を用いて指導・教育する。

  2. 顕著現象の要因に関する解説資料の作成
    @ 客観的に抽出された集中豪雨事例に対して、その発生の目安となる要素や指数の値を客観解析データを用いて統計的に調査する。
    A 各年の集中豪雨事例(各年約10例)の発生要因を客観解析データと雲解像モデルによる再現実験結果を用いて調査する。
    B 500m高度データや等温位面渦位データから、集中豪雨の発生要因を統計的に調査する。

  3. 都市効果が顕著現象に及ぼす影響の評価
    @ 近年の短時間強雨の事例について、都市の効果を調べるための数値実験を継続して行い、解析を行う。
    A 関東の夏季(8月)を対象に、単層都市キャノピースキームSPUCを用いた数値実験を行い、従来スキームとの比較から都市の効果を調べる。
    B メソ客観解析データおよび各種観測データを用いた関東のメソスケール環境場の特性調査を継続して行い、数値実験との比較から都市効果を要因別に考察する。